受験用語解説
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受験用語解説
あ行
赤本/青本/黒本/白本
「赤本」は教学社出版、「青本」は駿台出版、「黒本」は河合出版、「白本」は代々木ライブラリーから出版されている過去問題集。各出版社よりセンター試験過去問題集やセンター試験実践問題集、予想問題集、難関大学問題集等が各種出版されているが、出版社ごとに「○本」と呼称されている。
圧縮配点
センター試験において、一次試験二次試験の科目の配点を均等に低くする配点方法。
秋入学
年2回新入生を受け入れる大学において、入学時期を秋季とする制度。「後期入学」とも呼ばれる。
足切り点
入学試験において各科目に定められた基準点数。教科ごとに基準点が決められ、合計点が合格ラインを越えていても、基準点以下の教科が1教科でもあると不合格とされる判定方法。
アラカルト入試
複数科目の中から受験科目を選択させることにより、得意科目を活かして受験できる入試形態。オーソドックスな「3教科型」の他に、「1教科型」、「センター試験利用型」、「特定科目配点重視型」などの選択方式が用意されることが多い。
一般選抜
一般入学試験の別称。大学入試において、学部単位で出願し、筆記式試験を受ける一般的な試験方式。
一般入試
大学入試における「一般入学試験」の略称。学部単位で出願し、筆記式試験を受ける一般的な試験方式。「特別入学試験」「特別選抜」「推薦入試」に対する対義語として使用されることが多い。学校によっては、面接や実技試験が追加されることもある。
インターネット出願
インターネットを使用し、各志望学校のウェブページから出願を受け付ける方法。諸々の書類提出を伴うことが多く、ネットのみで応募完了となることは少ないため、郵送出願と同じく、余裕を持った出願が望まれる。
右脳教育
七田式教育で知られる七田眞(しちだまこと)が提唱した、創造やひらめきを司る右脳の力を引き出すことを目的とした幼児教育方法。幼児期から右脳と左脳をバランスよく働かせることに特化したさまざまな訓練により、優れた才能を引き出せると考えられている。
A群/B群
合否決定において成績順に振り分けられる合格基準分類方法。学力検査点と調査書点を高得点順に並べ、A群/B群の2郡に分けて合否を判定、進度を確認・調整し入学後のクラス分けの判定基準として適応されることが多い。
ALT
ネイティブスピーカーによる外国語指導助手の略称。教育現場において外国語を指導する際に、自然な会話の習得や国際理解を図ることを目的として活用される。
AO入試
アドミッションズ・オフィス(入学者審査事務室)入試の略称。出願者の人物像を学校側の求める学生像(アドミッション・ポリシー)と照合し、合否を決定する入試システム。
オープンキャンパス/体験入学
学校側が受験生や保護者に対し、キャンパスを開放し、学内見学や入試に関する説明会等を実施する説明会。オープンキャンパスは複数の学科をまとめて解説する会となり、体験入学は一つの学科を集中的に解説する会とされる。
か行
学習指導要領
文部科学省が告示する教育課程基準。学校教育法施行規則の根拠に基づき定められ、小学校、中学校、高等学校別に作成され、学校の教育課程の基準として公示される。
隔年現象
1年おきに合格最低点や競争率が上下する現象のこと。受験志願者が急増した翌年は受験生が高倍率を避ける、逆に低倍率の翌年は志願者が増えることに起因する。
学力検査点
高校入試における一般入学者選抜の学力試験の得点。通常、一般入試においては学力審査点と内申書による内申点の合計得点により合否が決定される。
隠れ附属中学
実際は大学の附属校や系列校だったり、提携関係があるにも関わらず、学校名に大学の名称が入っていないため関係性が判断できない中学校を指す。
加重配点
指定された教科の学力検査の得点を通常の配点に加算して計算する配点方法。
加重評価
学科やコースの特色に応じて、調査書や学力検査において特定の教科の評定点を加重して評価する制度。
学校指定教科検査
山口県において2013年度より開始された学力検査制度。従来の入学試験にプラスして1教科から3教科(主に英数国)の科目が試験として追加され、内申点・従来の入学試験の得点・学校指定教科検査の得点の合計により合否を決定する。
学校選択問題
熊本県の高校入試学力検査において、数学と英語の教科に関し、県の教育委員会が問題を作成、学校側はその中より自校に合った問題を選択・指定し学力検査問題として採用する。
学区/学区制
児童・生徒の居住地を限定したときの区域を学区とし、定められた区域内の児童・生徒を所定の学校に通学させる制度を学区制とする。
関関同立
近畿地方に開校されている有名私立大学郡を示す通称(関=関西大学、関=関西学院大学、同=同志社大学、立=立命館大学)。
観点別学習状況
各教科の学習状況を「関心・意欲・態度」「思考・判断」「技能・表現」「知識・理解」等の観点(国語のみ5つの観点。その他の教科は4つの観点)から分析し、学習者の学習状況をA・B・Cの3段階で絶対評価したもの。
寄付金
教育と研究の振興のため、入学時に学校に寄付するお金。任意の場合や一口固定金額での場合など、各学校の指定によって異なる。
キャリア教育
若年層の雇用問題に対する対策として、勤労観、職業観を育み、社会的・職業的に自立できる能力や生活基盤を獲得することを目的とした教育方針。
教育充実資金
教育環境において、学習器材の充実や施設の整備等に必要とされる資金。寄付金の一部と考えられ、任意や必須などは各学校の規定により異なる。別称として「教育環境充実寄付金」「教育環境整備資金募金」と呼ばれることもある。
競争率
願書を提出した志願者の数を募集数で割って算出する「志願倍率(見かけの倍率)」と、実際に受験した人数を合格者で割った「実質倍率(実質競争率)」の二種類がある。私立大では志願者倍率と実質倍率が大きく異なる現象が多く見られる。
給費生制度
各大学により独自に設定された特別奨学金制度。給費生入試に合格することで、学費免除や一定額の学費給付などの制度が適用される。一般の奨学金制度と異なり、給費されたお金は返還する必要がない場合が多い。
くくり募集
入学時に所属する専門学科を決めさせず、大学科での願書を募り、入学後に共通科目を学びながら自身に合った学科・コースなどを決定させる募集制度。
傾斜配点
センター試験などでも適用され、各学部・学科に関連深い特定教科に対し、他教科より比重を重くし、差をつけた配点を実施する制度。たとえば、ある科目のみを100点満点から200点満点に傾斜配点することで、該当教科を得意教科とする受験生が有利となる現象が見られる。
合格最低点
入試合格者中、最も低い得点のこと。合格するための最低得点の目安とされるが、公表・非公表は各校の任意とされている。
合格ライン
合格に必要な最低得点を示す境界線。試験において、それよりも優秀な成績が取れれば合格できるという基準や目安となる点数のこと。
合否判定方法 加算型
試験において合否を判定する際に適用される計算方法。内申点と学力検査点など判定に使用するすべての点数を合計し、総合得点順に上位から合格者を判定する。内申点と学力検査点に差が生じている場合でも、合計点で判定されるため有利な場合がある。
合否判定方法 相関型
試験において合否を判定する際に適用される計算方法。内申点と学力検査点を段階区分し、相関表に基づく比率により上位から合格者を判定する。内申点と学力検査点のバランスが要求されるため、どちらか一方の点数だけが良くても合格できない場合がある。
合否判定方法 特殊型
試験において合否を判定する際に適用される計算方法。加算型、相関型、重複型のいずれにも当てはまらない形式での判定形式、または、加算型、相関型、重複型の複合形で用いられることが多い。
合否判定方法 重複型
試験において合否を判定する際に適用される計算方法。内申点と学力検査点、それぞれに合格ラインを設定し、それぞれの基準を満たした者の上位から合格者を判定する方法。内申点と学力検査点のどちらかが合格ラインに満たない場合は不合格となる場合がある。
後期試験
3月中旬頃に行なわれる国公立大学の入学試験。「後期日程試験」とも言われ、前期試験で不合格になった者や、合格手続きをしなかった者、後期日程専願者に受験資格がある。
後期日程
私立大学で2月下旬から3月にかけて実施される入学試験。「3月入試」「二次試験」とも呼ばれ、少数募集・高倍率となることが多い。
高専
中学校卒業者を対象とした5年間就学の学校。卒業生に対し短大卒業と同等の資格が与えられ、大学3年生への編入資格を得ることができる。主に工業関係に関する学科が多く、専門知識や実践的技術を学習でき、5年間の教育を終えた後に2年間の専攻科、その後に2年間の大学院への進学が可能なため、計9年間にわたり高度な専門技術を学ぶことができる。
高大連携
高校授業において特定の大学と協定を結び、授業を開設することで、提携大学の雰囲気や講義内容等を生徒に把握させることが可能となる連携システム。高校生が大学で講義を受講する場合や、大学の講師が高校で講義を行う場合がある。
後段選抜
山口県の受験制度。前段選抜から漏れた受験生や第二志望指定受験生を対象とし、学力検査の得点と調査書の評定点の合計点の高い順に選定し、上位から定員の20%の者を合格内定者とする選抜システム。
公募制推薦入試
大学側が提示した出願条件を満たす受験生に対し、高校長の推薦に基づき、面接や小論文、学力試験などを課して、成績や学校活動状況と共に総合的に評価・判断し合否を判定する入学試験制度。指定校推薦と異なり、出願できる高校が指定されていないため、出願条件を満たし、高校長の推薦があれば全国から出願できる。
公立中高一貫教育校
中等教育の多様化を目的とし、新たな中等教育の選択肢として6年間の一貫した教育課程や学習環境を選択できるように1999年に制度化された学校形態。中学校と高等学校を接続することで、無選抜で高等学校へ進学することが可能。
5教科8科目
各国立大学が少子化や「ゆとり教育」に起因する学力低下を懸念し、センター試験の受験科目が5教科6科目から5教科7科目、5教科8科目と増設されたことを指す。2006年度より東京大学が5教科7科目に変更した事で拍車がかかったと考えられている。
個性重視の特別試験(福岡)
公立高校の一部の学科やコースで実施され、受験生の能力・適性、興味・関心などの個性を選抜に反映させることを目的とし、共通学力検査に加え、面接、作文、実技試験を行い、選抜・評価する試験システム。
個別試験
国公立大が各校独自に行う入学試験。大学入試センター試験に対する名称とされるが、私立大学がセンター試験とは別に併用して行う独自試験のことも指す。内容は近年多様化しており、教科試験のみではなく実技、小論文、面接、適性検査などを併用する学校が増えている。「個別学力試験」「個別学力検査」とも呼ばれることがある。
混合編成
所属の違う生徒を同じグループに編成して学習させる方法。中高一貫校の場合、外部から受験して入学した生徒(外進生)と、付属校などから進学した生徒(内進生)を混合編成することが多い。
さ行
作文と小論文
作文は、体験や感想を「~だと思う」「~して楽しかった」など、自分の心境や感想を述べた文章。感性の豊かさ、文章の流れ、表現のうまさなどが重視される。小論文は、問われていることに対して「私は、~と考える」「なぜなら、~だからだ」という形で意見や理由を述べ、理由(論拠)を筋道立てて説明し、相手を説得する文章で、論理性や説得力の高さを重視する。
3月入試
2月下旬から3月にかけて実施される私立大学の入学試験。「後期入試」「二期試験」とも言われる。国公立大学の前期試験やセンター試験の結果が判明してから出願できるため、高倍率となることが多い。
サポートティーチャー
高校の先生以外で、生徒と講師との橋渡し役や学習支援をする人。卒業生や、大学生・大学院生などに協力してもらうケースが多く、受験勉強の仕方や大学生活などに関する話を聞くことができるメリットがある。
産近甲龍
近畿圏にある京都産業大学(産)、近畿大学(近)、甲南大学(甲)、龍谷大学(龍)の4大学。
GPA
主に欧米の大学において採用される成績評価方法であるGrade Point Average(グレード・ポイント・アベレージ)の略称。履修科目の成績評価を5段階のグレード・ポイント(GP)に置きかえ、平均を数値化、成績にまつわる評点も成績評価として開示する成績評価方式。
志願倍率
出願者数を募集人員で割った入試の競争率を示す数値。未受験者や、募集人員よりも合格者数が多くなる場合など、実際の競争率とは異なることが多いため、実際的な競争率とは言えず「みかけの倍率」とも言われる。実際的な競争率は受験者数を合格者数で割った数値である「実質倍率」で計る。
志願変更
願書提出状況(倍率)発表の後に、すでに提出した願書を別の学校に再提出することによって志願先を変更をすること。通常、志願変更は1回のみだが、地域によっては2回志願変更できる地域もある。
志願理由書
AO入試や推薦入試の受験の際に、願書と共に提出する書類。入学の意志や理由を文章にまとめたもので、一次選考(書類審査)の判断基準になるだけでなく、その後の面接試験でも使用されるため、内容が合否に大きく影響する。AO入試の際に提出する「エントリーシート」、「自己推薦書」も、志望理由書とほぼ同じものとして扱われることが多い。
試験日自由選択制
受験生の受験校日程を配慮し、私立大学が同一の学部・学科の試験を複数日行なう制度。受験生は試験日を自由に選択でき、同一学部・学科を複数回受験することができる。
自己採点
受験した試験の結果を受験者本人が採点すること。大学入試センター試験では、個人の得点がすぐには発表されないため、自分で採点し、2次試験の出願校を決定する際の目安とする。
自己推薦入試
主に私立大学で採用されている推薦入試システム。出身高校長の推薦が必要ない場合が多く、受験生の自己アピールとその他の審査条件や学業成績などで合否が判定される。
自己PR書
AO入試、推薦入試の書類として提出し、小論文の課題や面接で使用される。
指定校推薦
学校長の推薦があれば不特定での出願が可能な「一般推薦」とは異なり、指定された高校から特定の推薦者のみを専願で募る大学推薦入試制度。
実質倍率
出願段階で発表される競争率である「志願倍率」とは異なり、受験者数を合格者数で割って算出される実際の入試競争率。受験の際は前年度の実質倍率を参考にする。
習熟度別授業
授業を行う際に、学習の効率を上げるために、学力レベル別に分けて少人数授業を行うこと。基礎力の定着を図る授業内容や、理解度の高い生徒には応用力を養う授業内容を展開、それぞれの生徒に合わせた指導が可能。
受験倍率
募集定員数に対する受験者数の倍率。「受験者数÷募集定員数」で算出し、倍率が高いほど難関校となる。
出願条件
学業成績や受験必須科目、卒業年次など、各校が定めた出願の際に必要な条件。主に推薦入試やAO入試で定められることが多い。
書類審査
高校が作成する調査書(内申書)の審査によって、合否が決定される審査制度。合格者を設定人数まで絞る「第1段階選抜」に利用される場合や、書類審査のみで合否が決定されることもある。
シラバス(Syllabus)
学校で行われる講義等の学習案内の摘要。講義の内容や指導計画、評価方法などの概略を記し開示することで、生徒の主体的・計画的な学習を促す役目を果たす。
推薦入試
受験校側が提示した推薦基準を満たした学生が校長の推薦を受けて受験する特別入試。調査書や面接、小論文などを元に選考する「公募制推薦」と、指定を受けた学校が人数枠内で選考・推薦する「指定校制推薦」に大別される。
数学追加問題(福岡)
志願者の個性や学習意欲を重視する入学者選抜を行うことを目的として、志願者の個性や特性、学習意欲等、通常の学力検査では測りがたい生徒の能力・適性を判定し、一部の高校で実施されている追加問題。
スカラシップ入試
経済的負担の軽減を目的に、入学試験の成績優秀者に対し、入学金や授業料の全部または一部を免除することを条件に行われる奨学金制度を組み込んだ特別入試制度。「給費生入試」「奨学生入試」「特待生入試」と呼ばれることもある。
スーパー・サイエンス・ハイスクール
文部科学省が指定し、科学技術や理科、数学の教育の充実を図り、将来の国際的な科学技術系人材を育成することに重点を置いて研究・指導をおこなう研究開発校。
スーパー・イングリッシュ・ランゲージ・ハイスクール
文部科学省の指定を受け、英語教育に重点を置いて、英語教育を重視したカリキュラムの開発や先進的な研究・指導をおこなう学校。
スポーツ推薦
部活動の実績を特に重視して選抜する推薦入試。学校からの推薦書が必要で、学力試験に加え、面接や実技試験が伴うことが多い。
スライド合格
志望した特定の上位のコース(クラス)が不合格でも、他のコース(クラス)の合格ラインを満たし必要条件をクリアしていれば、自動的に第二・第三志望の学科・コースで合格となる制度。「 廻し合格」、「転科合格」とも呼ばれる。
絶対評価
学習指導要領に示す目標に照らし合せて、その実現状況を各生徒の学習到達度で評価する方法。「関心・意欲・態度」「思考・判断」「技能・表現」「知識・理解」の4観点による評価が基本となる。
専願入試
「合格すれば必ず入学する」と確約し、願書を提出する入試方法。選抜過程においては一定の点数が加算されるなどの優遇措置がとられることが多い。出身中学校長の推薦状は必要なく、一般入試より早い時期に実施される。
前期一本化
前期日程、後期日程に分ける「分離分割方式」を廃止し、前期日程のみで試験を実施する試験方式。前期日程一本化とも呼ばれる。
前期日程・後期日程
同学部の募集定員を前期と後期の試験日程に振り分けて行なわれる二次試験の入試日程。多くの国公立大で採用され、受験生は前期日程、後期日程の2大学に出願したり、同大学の両日程に出願することが可能となる。近年では、後期日程の募集人員は少なく、高競争率となることが多く、また、後期日程を廃止し、前期日程に一本化する学校が多くなっている。
全国入試
受験学校のキャンパス以外に、札幌・仙台・名古屋・大阪・福岡などの全国主要都市にも試験会場を設け一般入試を行なう入試システム。別称として「地方入試」「地方試験」ともいわれる
センター試験
独立行政法人大学入試センターによって1990年度から導入された、国公立大学が1次試験として利用するマークシート方式の共通テスト。試験内容・条件、科目の選定などは各大学により選定可能だが、国公立大学の入試では5教科7科目が主流となる。例年1月中旬に行われ、近年では私立大学の利用も一般的となっている。
センター試験過年度成績利用
過年度に受験したセンター試験の成績を当該年度の入試に利用すること。大学入試センターが発行する「過年度成績請求票」の申請が必要となり、過去3年の成績が利用できる。「利用できる大学、学部は制限がある」を追加。
センター試験出願
受験科目は大学が指定するため、志望校の決定は可能な限り早期に行い、出願時には、志望する大学が指定する教科・科目を調べ、受験教科・科目数などを決めておく必要がある。
センター試験利用入試
大学入試センター試験の成績で合否判定をする私立大学の入試方式。センター試験の成績のみで合否判定する方式と、センター試験の成績と個別学力試験を総合して合否判定をする方式の2種類がある。センター試験利用入試はセンター試験を受験すれば、多数の大学・学部に出願できるので、幅広く合格を狙うことができる。
前段選抜
山口県の受験制度で、学力検査と調査書点のそれぞれに順位をつけ、共に上位80%に入っている者を合格内定者とする選抜制度。
前納金返還制度
私立大学の入学を3月31日までに辞退した場合、いったん納入した前納金(入学金や授業料、施設設備など)のうち、入学金を除いた分が返還される制度。
早慶上理
東京の大学群のひとつ。早稲田大学(早)、慶應義塾大学(慶)、上智大学(上)、東京理科大学(理)の4大学。
総合学科
普通科目、専門科目、職業科目などの多様な開設科目の中から、自身の興味や関心、進路希望に応じて科目を選択、学習できる学科。将来就きたい職業を考え、自身に合った科目を選択でき、専門的な知識や資格取得にも対応できる強みがある。
総合問題
一定の教科に限定しない総合的な学力検査として、複数教科にまたがった範囲から出題される問題。常識問題に近い適性試験や複数の教科試験をミックスしたものなど、各大学ごとに出題内容は異なる。
創成科目
工学部の教育の科目として、工学教育プログラム改革推進委員会により提唱された新しい科目。教員から学生への一方的な授業形態ではなく、実験や製作を通し、学生自身が主体的に課題を発見、解決していく姿勢を経験させる内容となっている。
相対評価
クラス内、学年内、学校内における生徒の相対的な位置づけによって学習状況を評価する評価システム。各教科の評定は、「5」の生徒がクラス全体で7%、「4」が24%、「3」が38%など、各評価の人数の割合、振り分け率が定められ、各段階に振り分けられ評価される。
即日発表
入試後すぐに合格者を発表するシステム。近年、中学入試では入試の翌日に合格者を発表する学校が主流となっており、試験日当日に校内掲示やホームページで合格発表を行う学校も増えている。
素点
各教科の本来の点数。大学入試においては、各大学が利用するセンター試験科目の配点を独自に決定できるため、素点を使用する大学もあれば、2次試験との得点比率を調整するためにセンター試験の配点を圧縮、または特定科目の配点を変えて傾斜配点を使用する大学もある。
た行
第1次入学手続
大学入学において、入学手続きを2回に分けて行う手続き方法。第1次では入学手続書類と入学金を納入、第2次として前期授業料などを納入する。
圧縮配点
センター試験において、一次試験二次試験の科目の配点を均等に低くする配点方法。
大学合格実績
生徒を大学に合格させた実績。
大学全入時代
大学への入学希望者総数が入学定員総数を下回る状況を迎えることになると予測された際に作られた言葉。実際には定員割れとなる学校もあり、大学教育の質の低下、定員割れ問題などの諸問題を孕んだ議論で使用されることが多い。
大検
大学入学資格検定の略称。高等学校を卒業したものと同等の学力があるかを認定するための検定試験。中学校卒業以上の者に受験資格があり、合格すれば高校を卒業していなくても希望する国・公・私立の大学・短大・専門学校を受験できる。
ダブル出願
同じ受験日程の学校に願書を提出した上で、合否状況に応じ、実際に受験する学校を決定する併願の方法。出願締め切り後に確定した各校の応募倍率や合否結果を考慮することで、確実に合格することを目指すことが可能となる。3校に出願することもあり、この場合は「トリプル出願」と呼ばれる。
段階評価
学習習熟度に分けて評価する方法。一般的に小論文・面接は得点化されず、ある科目が最低ランクと評価された場合は、他科目の成績に関わらず不合格になる場合がある。
単位互換制度
提携大学で科目を履修し単位を取得、その取得単位を所属大学の単位として認定する制度。互換単位の上限は60単位。所属する大学・学部によって履修できる科目数や単位数の制限はあるが、学習内容の選択の幅が広がったり、他大学と交流できる利点がある。
単位制高校
学年による教育課程の区分を設けず、決められた単位を修得すれば卒業が認められる高校
男女別学
同学内において、男子生徒と女子生徒が別クラスに分けられて就学するシステム、または学校のこと。共学人気を受け、男子校や女子校が共学化した際に伝統として、男女別学を採用することが多い。
地域枠
医学科・教員養成系学部などで、卒業後の勤務地域を限定し、将来、地域医療や教育に貢献する意思がある推薦入学者に奨学金を貸与し、一定条件で返還を免除する制度。
中高一貫教育
同学内において、中学・高校の6年間を一貫し、中学・高校の教育課程を学習させる教育方針。中等教育学校(中高一貫教育校)として6年間中高一貫教育を行う場合、併設型の中学校・高等学校で行う場合、連携型の中学校・高等学校で行う場合の3つの形態が代表的である。一般的には、中学校から無試験で併設・連携の高等学校に進学できる制度を取っている場合の名称として使用されることが多い。
中高一貫校
高校募集を行わず、中学受験でしか生徒を募集しない学校で、無試験あるいはそれに近い形で併設・連携の高等学校に進学できる制度を取っている。中高一貫校には、6年間一貫的に教育を行う「中等教育学校」、中学校と高校が併設されている「併設型」、市区立中学校と都立高校が連携して中高一貫教育をおこなう「連携型」の3つのタイプがある。
中期日程
一部の公立大学において、国立大学の前記・後期日程の入試日を避けた上で設定・実施される独自日程の入試。実施大学が少ないため、高倍率になりやすいが、前期日程、後期日程と上手く併願することで受験機会を最大限に活かすことができる。
中等教育学校
中高一貫教育を実施することを目的として、1999年4月より設立が可能となった学校形態。中学校の期間にあたる前半の3年間を前期課程、高校の期間にあたる後半の3年間を後期課程とし、6年間の就業年限で、学校独自の教育計画やカリキュラムを編成することができる。
中入生
「高校募集」のある中高一貫校において、「中学募集」で入学した生徒を中入生と呼ぶ。内部進学生徒の略称である「内進生」と同義語として使用される。
調査書
入学志願者の学業成績、出欠の状況、健康状況、生活や行動の記録などが記載されている内申書のこと。推薦入試では、調査書の内容を重視して選抜されることが多く、合否を決定する重要な書類となる。
追加問題
志願者の個性や特性、学習意欲等をみるために、一般入試の学力検査問題とは別に出題される問題のこと。一部の高校の理数科などで実施され、平成23年度には学力検査終了後に数学の追加問題が出題された。
追試験
病気や事故、交通機関の遅れなどの理由で試験を受けられなかった者や、不合格者、またはやむを得ない理由で一部の教科の本試験を受けられなかった受験生のために実施される試験。主にセンター試験の1週間後に実施され、本試験とは異なる問題が出題される。
通信制高校
学校から送られてくる教材で学習するスタイルで、通信による教育を行う学校のこと。時間や場所に縛られることなく、個々に合ったペースで学習し卒業資格を取得することができる。
定時制高校
さまざまな理由で全日制の高校に進学できない人のために設けられた学校で、夜間定時制、昼間定時制、昼夜間定時制がある。一日の授業時間が短いため、卒業のためには最低4年の年限が必要となる。
定員割れ
募集定員に対し入学者が下回り、生徒数が足りない状況、倍率が1.0倍を下回った状態を指す。定員割れの場合でも、試験の結果やボーダーラインの設定によって、全員が合格するとは限らないので注意が必要である。
特色検査
学力検査と面接では判断できない総合的な能力や、特性を検査するための実技・自己表現検査。「実技検査」と「自己表現検査」の2種類があり、学校の特色に合わせどちらかが実施される。
特色選抜
学力検査に加えて、各高校が学校独自検査・面接・実技検査の中から1つ以上を選択して実施する選抜試験。5教科の中から3教科を選択して学力検査を行い、面接、調査書と総合評価するA方式(共通枠)、2教科について実施し、面接、調査書と総合評価するB方式(スポーツ・芸術推進指定校枠)の二種類がある。
特待生制度
入学試験の成績や、内申点の成績、スポーツ等における特殊技能が優秀な生徒に対して、校納金の一部または全額を免除したり、一定額の学費を給付する制度。一般の奨学金制度と異なり、学費免除の形式が多く、給費された学費は返還する必要がない場合が多い。
特待生入試
進学に伴う経済的負担の軽減を目的に、入学試験の成績が優秀な志願者に対して、入学金や学費の一部、または全額を免除する入試。特待生入試で合格基準に達しなくても、一般入試の基準に到達していれば合格できる場合もある。
得点調整
センター試験の本試験において、同一グループの科目間の平均点で20点以上の差が生じ、それが問題の難易差に基づくものと認められる場合に、平均点を基準にその差を調整すること。適用対象は「地理歴史のB科目」「公民」「理科のⅠ科目」の3つとされる。
飛び入学
成績の優秀な生徒や、特別な才能を持つ生徒が1学年以上を飛び越して、上の学年・等級・上の学校に移ること。たとえば、一部の大学では入学年齢に達していない高校2年生が3年時の学習内容を履修せずに飛び入学を認めている等があげられる。
土曜授業
土曜日を利用して、学力向上や様々な経験をさせるカリキュラムを行うこと。私立中高では、正課教科を月~金に学び、土曜日はそれらをまとめる講習、補習、または平日には行われないプログラムを用意する学校が多く見られる。
な行
内申書
各教科の評定などの学習記録や、特別活動の記録、特技や素行、出欠状況や健康状態などが記載されたもの。正式には「調査書」と呼ばれ、受験の際に入学願書と共に必要となるが、推薦入試では合否を決定する重要な書類として扱われる。
内申点
通知表において5段階評価で表される数値。内申書に記載された「各教科の評定」を各都道府県が定めた計算方法で点数化したもので、合否判定では特に重要視され利用される。
2学期制
従来の1学期・2学期・3学期(3学期制)ではなく、4月から9月までの「前期」と、10月から3月までの「後期」に分け、学期を「前期」「後期」の2つに定める制度。春・夏・冬休みは従来どおりだが、テストは前期・後期に合わせて行われているところが多い。各学期の日数が多く学業に集中しやすいメリットと、試験の機会が2回しかないデメリットがある。
2科4科選択制入試
受験科目を、2教科(国語・算数)、または4教科(国語・算数・理科・社会)のどちらかで選択し、受験する入試方法。同じ学校内でも2教科受験か4教科受験によって、倍率に大きく差が開く場合もある。
2科目受験
国語と算数の2科目のみを入試科目として課す受験。受験勉強の負担が軽いというメリットがあったが、最近は4科目受験に変更する学校が増えてきている。
2次試験
大学入試センター試験(共通一次試験)に対し、各大学が独自に課す個別学力検査を「2次試験」と呼ぶ。
二次募集
入学定員に欠員が生じた場合に、欠員を補充するため、追加で志願者を募集して実施される。大学入試においては、通常、3月下旬に新聞などで発表され、センター試験の得点だけで合否を決める場合が多い。
二段階選抜
入学志願者が定員を大幅に上回った国公立大学が、センター試験の成績で第1段階の選抜を行い、その合格者に対してのみ2次試験の受験資格を与える選抜方法。実施大学は事前に予告する。
日東駒専
日本大学(日)、東洋大学(東)、駒澤大学(駒)、専修大学(専)をまとめた大学群の総称。
入学前教育
特定の入学決定者に対して入学前に課題を与える事。多くの大学で、入学決定者に対して、指定した本を読ませ、感想文を書かせたり、英語の教材を配布して学習させたり、入学予定学部・学科の基礎知識が学習できる資料などを渡し、課題を与えて答えさせるなど、多彩な入学前教育が行われている。
入試解禁日
各都道府県の私学協会に取り決められた中学受験の入試開始日のこと。優秀な受験生獲得のために試験次期を早め、青田買いするのを防ぐのが目的とされる。
入試要項
募集定員や入試の日程・会場・科目・配点、出願の手続きや期間など学生募集に必要な学部案内や入試情報を記載した要項。
は行
配点
センター試験、個別学力試験など、受験する入試科目それぞれに配されている得点のこと。各科目の試験における問題ごとの点数のことも配点と呼ばれる。
倍率
出願者数を募集人員で割った数値のこと。志願者数(出願者数)を募集人員で割った志願倍率と、実際に受験した人数(受験者数)を合格者数で割った実質倍率がある。
発展的記述
学習指導要領を超えた範囲の記述のこと。「ゆとり教育」を標榜して、学習内容を減らした新学習指導要領が導入されたことにより、学習者の学力低下が問題となったことを受けて、文科省が学習指導要領を超えた発展的記述、指導方針を認めた背景がある。
評定平均値
在学中に履修した全科目の成績を合計して、加算したすべての科目数で割った数値。「通知表」の5段階で記載された数値がもととなり、推薦入試の際などの主な選抜基準となる。評定平均値を合計して教科・科目数で割ったものが「全体の評定平均値」とされる。
複数回入試
2回あるいは3回と複数回入学試験を行う学校の試験を指す。日程が重ならない限り併願が可能となる。複数回入試においては、本気で入学を希望している受験生にできるだけ多くのチャンスを与えたり、できるだけ優秀な生徒を入学させるために、受験料が減額されたり、同じ学校の異なる日程の入試を複数回受験することによって選考上で優遇される場合もある。
複線入試
一度だけの入学試験で合格者を決定するのではなく、異なる試験方法で入学試験を数回にわたり実施し、通常の試験科目以外に、センター試験の成績や小論文の作成、1~2科目の重点科目を追加しての成績で合格か否かを決める入試方法。受験者は日程さえ合えば、何回でも受験することができるメリットがある。
附属校
推薦によって併設大学に内部進学することを前提とした学校のこと。附属校には大学受験のための指導体制が整っていないところも多く、併設大学に志望する学部がなかったり、他大学への進学を希望する場合には、独自に受験準備が必要とされることもある。
仏教系
浄土宗、浄土真宗、曹洞宗などの伝統仏教を信仰する仏教系組織が運営する学校のこと。
文化・スポーツ特別推薦入学
文化・スポーツの各種大会等で優れた実績を有する者や、部活動等で優れた資質や能力を有する者を対象に募集される特別推薦制度。各校が基準を定め、面接・実技検査等を組み合わせ総合的に選考される。
分離分割方式
前期と後期で日程・定員を2つに分割して実施される国公立大学の二次試験。前期で不合格になっても後期日程の受験資格は失われず、後期で合格すれば入学することができる。募集人員の振り分けは前期日程に比べて後期日程のほうが少なく、試験内容も前期日程と後期日程とでは、異なる内容にしている場合が多く見られる。
偏差値
学力試験等の結果を基に、各人の成績のレベルが一定の集団の中で、どのくらいのところに位置しているのかを割り出した数値。学力試験等の平均点を「偏差値50」とし、全受験者の得点に対する指数を基とすることで、受験生の集団の中での客観的な学力位置が判定できる。
フォニックス
アルファベットを教える英語学習の初歩の段階において、音声学的解釈に基づいて、綴りと発音の規則性を学ばせる指導法。規則性を覚えてしまえば、自力で英語を読めるようになるため、英語学習への意欲が高まる効果があると言われている。
法科大学院
法曹(判事・検事・弁護士)人口拡大を目的に、2004年に創設された法曹に必要な学識及び能力を培うことを目的とする専門職大学院。修業年限は3年。修了すると、新司法試験の受験資格と法務博士の専門職学位が与えられる。
補欠合格
合格者の辞退などで生じた欠員を埋めるための繰り上げ合格。私立学校の受験においては、合格発表で補欠者を発表し、そのなかから一定数を繰り上げる方法をとることが多い。国公立では、入学手続きの結果、欠員が生じた場合に追加合格という形で行われる。
補充募集
公立高校において、一般入試の合格者発表時に、合格者の人数が定員を下回る学科において実施される補充選抜制度。同年度同一期日の入試で不合格になった者を出願対象とし、一般入試で受験した同一校の同一学科・コースを再受験することはできない。
募集定員
入学可能な人数のこと。入学辞退の恐れがある私立大学においては、募集定員より合格者数が多くなる場合がほとんどである。
募集要項
各学校が発行する「生徒募集に必要な事項」を記載したもので、募集人員、出願期間や試験日、試験会場、試験科目、配点、合格発表日、入学手続きなどの入試に関する情報と入学願書が添付されている資料で、「入学試験要項」などとも呼ばれる。最近では、インターネット上で公開している学校も増えてきている。
本試験
本番の試験。主にセンター試験を指して使われることが多い。
ま行
マークセンス方式
入試の解答形式の一つ。鉛筆などで解答用紙の所定欄を塗りつぶして解答を行う。マークシート方式とも呼ばれる。
MARCH(マーチ)
東京にある私立大学のうち、早慶上智に次ぐレベルとされる5大学の通称。明治大学 (M)、青山学院大学 (A)、立教大学 (R)、中央大学 (C)、法政大学 (H)。
ミッションスクール
キリスト教系学校の総称。カトリック系の学校とプロテスタント系の学校に分けられる。宗教系組織によって設立されていない場合でも、キリスト教を教育の基盤として取り入れている学校もミッションスクールとされることが多い。
面接試験
主に推薦入試で採用される入試科目のひとつ。志望学部・学科への適性や意欲、書類や筆記試験では判断できない人物像や能力などを評価対象とし、生活態度や家庭の教育環境、社会性、性格などのほか、校風や教育方針を理解しているかなどを見るために行われる。面接の形式には「個人」と「グループ」の2種類がある。
求める生徒像
各学校が入学してほしい生徒の姿を明示したもので、自校の学科やコースなどの特色を踏まえ、学業成績内容や部活動実績、入学後の考え方など、入学者に求められる姿が公表されている。「求める生徒像」「志願してほしい生徒像」等、名称は各校によることが多い。
や行
薬学部教育制度改正
処方箋をもとに保険調剤薬局で薬を調剤する「医薬分業」の広がりや、薬剤師のチーム医療への参加など、より高い資質を持つ薬剤師の養成を目指し、カリキュラムを充実させることを目的とした改正。この新制度において、薬剤師養成のための修業年限がこれまでの4年から6年に変更されることとなった。
ゆとり教育
知識重視型の詰め込み教育や過度の受験競争が誘発した諸問題を契機として、学習時間と内容を減らし、個人の学習ペースに合わせて授業を進め、「総合的な学習の時間」を導入することで、豊かな人間性や「生きる力」を育むことを目的とした「ゆとり」を持たせた教育のこと。
ら行
リスニングテスト
ICプレーヤーや放送を使用した英語のヒアリング力を重視した聞き取り能力テスト。
リメディアル教育
大学教育を受けるために必要な基礎学力を補うために行われる補習教育のひとつ。 推薦入試、AO入試などで早期に合格が決まった入学予定者に対し、入学までの数ヶ月、通信教育教材による自宅学習を課す。